複数団体でワクチン接種の辞退者が続出 体調面への影響や罪悪感理由か

　ワクチンは国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）を通じて米薬品大手ファイザー社から無償提供されたもので、対象者は選手約600人に監督、コーチら関係者を含めた約1600人の見込み。ＪＯＣの籾井圭子常務理事は「最終的に接種するかしないかは本人の判断」としているが、本紙が取材したある競技団体では対象者の約半数が「接種しない」と拒否しているという。

　同団体の関係者は「あまりの多さにビックリしている。拒否の理由までは（ＪＯＣに）求められていないので追及はしないが、恐らく国民より先に打つことの罪悪感ではないか」と話した。各競技団体は共通シートに接種を受ける人の名前を記入。辞退者の名前や理由はリストに載らず、競技団体から強く勧めることもできないという。

　今月上旬に行われたテスト大会でも「高齢者の接種が終わっていないのに、受けていいものか…」と戸惑う選手は多く、アスリート間では「受けるか、受けないか」の葛藤があるようだ。籾井理事は「高齢者への接種体制に影響を及ぼさない」と何度も強調したが、現場の関係者からは「〝五輪優先〟の考え方が叩かれているので受けづらい」「むしろ義務化してもらった方がありがたい」との声が漏れる。中には体調面への影響を考慮して辞退している選手もいるようで、最終的にワクチンが大量に余ってしまうことも考えられる。

　大会組織委員会の橋本聖子会長（56）は「多くの方が接種を受けてくだされば、安全安心な大会の実現に向けて大きな一助となる」と接種の重要性を力説。他国の選手団でも接種が進む中、開催国の日本はどうなるか。

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