滝沢秀明氏“２２歳定年制”改革意図語る「親の責任としてちゃんと向き合うべき」

ジャニーズ事務所副社長の滝沢秀明氏（39）が演出を手掛ける舞台「滝沢歌舞伎ＺＥＲＯ　2021」（8日開幕。東京・新橋演舞場）の公開稽古が7日、同劇場で行われ、主演のＳｎｏｗ　Ｍａｎが出席した。コロナ禍の中、劇場公演としては2年ぶりの上演となり、9人は進化したパフォーマンスを見せた。また、滝沢副社長はデイリースポーツなどの取材に応じ、同事務所が導入する“22歳定年制”などについて言及した。

　ジャニーズＪｒ．に導入する“22歳定年制”。満22歳に到達したＪｒ．が、2023年3月末日の時点で事務所と活動継続について合意に至らなかった場合は、活動を終了する新制度について、滝沢氏は「会社として本物のアイドルを作るということにちゃんと向き合って、気持ちを確認し合うということ。前向きにとらえて未来のジャニーズを作って行けたらと思います」と話した。

　現在、デビューを目指すＪｒ．たちは東西合わせて約200人いるが、「スターになれるのは本当に一握り」と話す。だからこそ、限られた時間の中で、それぞれが人生と向き合うことを求める。「会社が親でタレントが子供だとしたら、親の責任としてちゃんと向き合うべき。ずっとこのままだと僕はある意味、無責任に感じてしまう」と改革の意図を口にした。

　また、今年11月1日をもって解散するＶ6や、メンバーの長瀬智也氏（42）の退所に伴い、4月1日から株式会社としてスタートした「ＴＯＫＩＯ」についても言及。「ひとりの男として、自分の人生を自分で決められるっていうのはカッコイイ」と支持。自身も18年限りで引退し裏方に転身しただけに「僕も重い決断をしたので共感できます」と話した。